資産運用「きほんのき」
2009年3月 5日 14:03
● ベンチマークの月間パフォーマンス（配当を含めたトータル・リターン）
【日本株式 】 -4.7% （配当込東証株価指数）
【日本債券 】 +0.2% （野村BPI指数）
【先進国株式】 -1.4% （MSCI KOKUSAI、円換算値）
【新興国株式】 +3.2% （MSCI Emerging Markets、円換算値）
【外国債券 】 +8.5% （CITIGROUP WGBI 円建)
● 円が１月末89円台から２月末98円近辺まで大幅に売られた。その結果、外貨建証券のパフォーマンスが救われた（ドル建では先進国株式が約１０％、新興国株式が５～６％の値下がりであった）。
● 日本の２００８年１０～１２月期の実質GDPが年率換算で１２．７％の減、１月の貿易収支も９５２６億円と過去最大の赤字額を記録するなどマクロ経済指標に注目が集まっている。混乱を増す政局ともあわせ手控えムードが高まっている。
● 日本株は現在、PBRが０．８６倍と割安になっている一方、PERは相次ぐ収益下方修正の結果、６９倍と高水準になっている。前期の株主資本２．１兆円の日立が７０００億の最終赤字を予想する（１月３０日）などの状況を考えれば、PBRが本当に割安といえるのかという疑問が湧いても当然であろう。市場全体に今後の収益に対する疑心暗鬼が支配している。
● ただ、ここにきて、例えば大手自動車メーカーが減産幅を縮小するなど、世界大不況の恐怖に怯えて過剰に反応した分の修正が起こることはありえる。「１００年に一度」のキャッチフレーズのもとですべての悪いものを整理してしまおうという動きがあることは間違いない。在庫調整、人員の整理、トップの交代、業務の整理統合など普段では行ないにくい抜本的な対策が講じられており、世界経済に対する安心感がでれば急回復となる可能性もある。
● 中国が欧米の金融の専門家をリクルートすべく動いているとか、中国がサブプライム問題で売りにでている米国の不動産を買っているとか、中国の内陸地域で家電製品が良く売れているなど、中国関連のニュースには明るいものが多い。バルチック海運指数が、昨年末の７７４から２月末１９８６と上昇。「ダメだ、ダメだ」と思っていると明るい光を見逃すことになる。マーケットの動きに埋没してしまわないで、常に距離を置いて市場の動きをみることが必要。
